■論文
* 「カップの『社会的費用』論をめぐって」,『経済評論』(日本評論社) 27巻1号,1978年1月,pp. 134-40
* 「公共経済学と社会資本論」,関恒義編 『現代の経済学』(下巻),青木書店,1978年11月,pp. 132-150
* 「社会資本についての一考察 —基礎的諸範疇の再検討を中心に—」,『一橋研究』(一橋大学大学院) 4巻2号,1979年9月,pp. 66-83
* 「カップの社会的費用論に関する覚書」,『一橋論叢』(一橋学会) 86巻5号,1981年11月,pp. 139-146
* 「公害・環境問題研究への一視角 —いわゆる社会的費用論の批判的再構成をめぐって—」,『一橋論叢』(一橋学会) 90巻4号,1983年10月,pp. 76-97
* 「“社会的損失”問題と社会的費用論 —(続)公害・環境問題研究への一視角—」,『一橋論叢』(一橋学会) 91巻5号,1984年5月,pp. 22-41
* 「現代廃棄物問題の経済学序論 —基礎的検討を中心として—」,『一橋論叢』(一橋学会) 92巻2号,1984年8月,pp. 18-39
* 「環境経済論の諸系譜に関する覚え書き(一) —若干の学説史的回顧を中心に—」,『経済学研究(26)』(一橋大学研究年報〈1985〉),1985年1月,pp. 313-340
* 「大都市圏再編成と首都改造計画をめぐる動向」,『都市・21世紀・自治/四全総・首都改造・東京問題資料集』(東京自治問題研究所研究叢書1),1985年8月,pp. 74-99
* 「環境経済論の諸系譜に関する覚え書き(二) —若干の学説史的回顧と展望を中心に—」,『経済学研究(27)』(一橋大学研究年報〈1986〉),1986年2月,pp. 165-194
* 「現代資本主義と環境問題 —IC産業の発展と公害・環境問題—」,種瀬茂編 『現代資本主義論』,青木書店,1986年2月,pp. 200-223
* 「国際化・情報化と東京圏再編成 —四全総・首都改造計画の構想と現実—」,『経済科学通信』(基礎経済科学研究所) 48号,1986年3月,pp. 16-26
* 「「国際化」「情報化」時代と“中枢管理機能”論の課題 —とくに東京圏にみる新動向に焦点をあてて—」,比較大都市圏研究会『都市機能の転換過程における大都市行財の実証的研究(文部省科学研究費補助金による研究第一年次報告書)』,1987年3月,pp. 37-47
* 「“首都圏改造”と都市・環境問題」,『公害研究』(岩波書店) 16巻4号,1987年4月,pp. 9-15
* 「「圏央道」建設計画への疑問」,『公害研究』(岩波書店) 17巻1号,1987年7月,pp. 10-17
* 「資源リサイクルをめぐる経済原理と政策原理」,『一橋論叢』(一橋学会) 98巻2号,1987年8月,pp. 26-39
* 「“環境危機”とエコロジー問題の経済理論」,基礎経済科学研究所編 『経済学の新展開』(講座「構造転換」第4巻),青木書店,1987年9月,pp. 157-180
* 「東京湾再開発ラッシュ —その背景と問題点—」,『公害研究』(岩波書店) 17巻2号,1987年10月,pp. 10-15
* 「首都・東京圏の再編構想をめぐる現実とその行方 —岐路に立つ“東京”と都市政策の今日的課題—」,『東京問題の構図』(東京経済研究会第一次調査報告書),東京自治問題研究所,1987年11月,pp. 150-194
* 「『圏央道』建設計画とその問題点」,『自動車交通が都市の環境と経済に及ぼす影響の研究』(日本生命財団昭和60年度助成研究報告書/代表研究者: 宇沢弘文),1987年11月,pp. 119-130
* 「「構造転換」と「東京一極集中」化が意味するもの —1987年版『経済白書』に寄せて—」,『賃金と社会保障』(労働旬報社) No.979,1988年2月,pp. 12-18
* 「地価問題と都市政策 —東京都心部の地価高騰対策の焦点—」,『経済科学通信』(基礎経済科学研究所) 55号,1988年3月,pp. 56-60
* 「「圏央道」建設計画への基本的疑問・再論 —とくに交通混雑解消論の問題点を中心に—」,『人間と環境』(日本環境学会) 14巻1号,1988年6月,pp. 46-52
* 「「民間活力」型開発と第三セクタ−」,『都市問題』(東京市政調査会) 79巻7号,1988年7月,pp. 17-29
* 「湾岸開発の動きはこれでよいか」,田尻宗昭編 『提言・東京湾の保全と再生』,日本評論社,1988年9月,pp. 17-62
* 「ウオーターフロント開発の再考 —東京湾ベイエリアにみる開発動向の問題点を中心に—」,『TOMORROW』(あまがさき未来協会) 4巻1号,1989年6月,pp. 41-51
* 「東京ベイエリアにみる大規模開発プロジェクトとその問題点 —「東京臨海部副都心開発」の批判的検討を中心に—」,『都市問題研究』(都市問題研究会) 41巻9号,1989年9月,pp. 41-58
* 「東京湾岸諸都市とウオーターフロント開発」,『水資源・環境研究』(水資源・環境学会) 3号,1989年12月,pp. 1-8
* 「東京の地価問題と土地政策」,宮本憲一・植田和弘編 『東アジアの土地問題と土地税制』,勁草書房,1990年7月,pp. 55-81
* 「地球環境問題と足元からの環境保全 —いま環境問題にどう取り組むか—」,『住民と自治』(自治体研究社) 327号,1990年7月,pp. 7-16
* 「アスベスト処理の実態」,『公害研究』(岩波書店) 20巻1号,1990年7月,pp. 65-67
* 「EC市場統合と環境政策」,『公害研究』(岩波書店) 20巻3号,1991年1月,pp. 43-49
* 「“世界都市”と“東京問題” —若干の覚え書き—」,『経済学研究(32)』(一橋大学研究年報〈1991〉),1991年7月,pp. 161-213
* 「物質代謝論アプローチ」,植田和弘・落合仁司・北畠佳房・寺西俊一 『環境経済学』,第2章,有斐閣,1991年9月,pp. 31-50
* 「経済体制論アプローチ」,植田和弘・落合仁司・北畠佳房・寺西俊一 『環境経済学』,第6章,有斐閣,1991年9月,pp. 103-122
* 「社会経済構造と環境政策」,植田和弘・落合仁司・北畠佳房・寺西俊一 『環境経済学』,第10章,有斐閣,1991年9月,pp. 191-208
* 「「世界都市・TOKYO」の特質とその構造的矛盾 —現代都市自治の課題を考える—」,日本地方自治学会編 『世界都市と地方自治』,敬文堂,1991年11月,pp. 81-98
* 「環境経済学の課題と方法」,『一橋論叢』(一橋学会) 107巻4号,1992年4月,pp. 30-44
* 「アジアの環境破壊と日本の責任」,土生正穂・小島延夫編 『環境破壊とたたかう人々』,大月書店,1992年5月,pp. 246-260
* "The Lessons of Japan's Battle with Pollution," JAPAN QUARTELY (Asahi Shinbun),July-September 1992,pp. 321-327
* 「道路建設と自動車公害 —時代遅れのモータリゼーション推進論を批判する—」,『都市問題』(東京市政調査会) 83巻11号,1992年11月,pp. 71-88
* 「環境保全と地方自治」,寄本勝美編 『地球時代の環境政策』,ぎょうせい,1992年12月,pp. 3-23
* 「「世界都市」研究への基本視点をめぐって」,『「世界都市の研究」に関する研究記録(その2)』,NIRA大都市研究グループ,1993年3月,pp. 4-55
* 「現代の環境問題とチャージ型課税システムの意義」,『環境と税制ワークショップ報告書』,(財)環境調査センター,1993年3月,pp. 5-8
* 「日本の公害問題・公害対策に関する若干の省察 —アジアNIESへの教訓として—」,小島麗逸・藤崎成昭編 『開発と環境/東アジアの経験』,アジア経済研究所,1993年3月,pp. 225-251
* 「世界都市論への新たな視点 —環境経済学の立場から—」,『NIRA政策研究』 Vol.6 No.5,1993年5月,pp. 46-51
* 「現代の環境政策と「環境税」の基本的意義」,石弘光編・環境税研究会 『環境税/仕組と実態』,東洋経済新報社,1993年12月,pp. 18-30
* 「環境保全型経済とその政策体系 —「環境基本法」の成立に寄せて—」,『環境と公害』(岩波書店) 23巻3号,1994年1月,pp. 2-6
* 「日本の環境政策に関する若干の省察 —アジアNIESへの教訓として—」,小島麗逸・藤崎成昭編『開発と環境/アジア「新成長圏」の課題』,アジア経済研究所,1994年3月,pp. 203-227
* 「環境保全と経済システム —いま何が基本的に問われているか—」,『環境調和型経済社会構築のための経済的手段に関する調査』,(社)日本経済調査協議会,1994年3月,pp. 174-179
* 「『環境基本法』と地方自治体の役割」,『自治体学研究』(神奈川県自治総合研究センター) 61号,1994年8月,pp.20-25
* 「環境保全型都市政策への視点」,『地域開発』(日本地域開発センター) 358号,1994年7月,pp. 6-10
* 「現代の環境問題と「経済体制」」,慶応大学経済学部環境プロジェクト編 『地球環境経済論[下]』,慶応通信,1995年2月,pp. 1-26
* "A Critical Review of Pollution Issues and Environmental Policy in Japan," in Reietsu Kojima/ Yoshihiro Nomura / Shigeaki Fujisaki/ Naoyuki Sakumoto ed.,Development and the Environment: The Experiences of Japan and Industrializing Asia,Institute of Developing Economies,Tokyo,Japan,March 1995,pp. 68-78
* 「「環境経済計算」に関する若干の試論」,日本総合研究所 『国民経済計算体系に環境・経済統合勘定を付加するための研究』,1995年3月,pp. 169-179
* 「地球環境問題の政治経済学を求めて」,三戸公・佐藤慶幸編著 『環境破壊 —社会諸科学の応答』,文真堂,1995年5月,pp. 30-62
* 「地球環境保全と「環境税」の意義」,『水環境学会誌』 18巻5号,1995年5月,pp. 19-22
* 「現代の環境問題と経済学の再構成」,『経済学教育』(経済学教育学会) 15号,1995年6月,pp. 10-15
* 「有償資金協力と“環境配慮”への対応」,国際金融情報センター 『有償資金協力のあり方』,1996年3月,pp. 129-140
* 「環境経済学と環境社会学の交流 —船橋氏からのコメントに寄せて—」,環境社会学会編 『環境社会学研究』 2号,新曜社,1996年9月,pp. 63-66
* 「環境保全のための新しい経済理論の体系を求めて」,環境経済・政策学会編『環境経済・政策研究のフロンティア』,東洋経済新報社,1996年10月,pp. 21-27
* 「〈環境コスト〉と費用負担問題」,『環境と公害』(岩波書店) 26巻4号,1997年4月,pp. 2-8
* 「環境税をどう考えるか —「税財政のグリーン化の視点から—」,『地域開発』(日本地域開発センター) Vol. 393,1997年6月,pp. 49-54
* 「環境と経済の統合を目指して」,環境教育フォーラム・安田火災 『市民のための環境講座(下)』,中央法規,1997年9月,pp. 217-238
* 「アジアの経済成長と地球温暖化問題 —日本の責務と課題をめぐって—」,『国際問題』(日本国際問題研究所) No. 453,1997年12月号,pp. 21-34
* 「〈環境被害〉論序説」,淡路剛久・寺西俊一編 『公害環境法理論の新展開』,日本評論社,1997年3月,pp. 92-104
* 「東京論の新展開に寄せて —環境経済学の立場から—」,『東京研究』(東京自治問題研究所) 創刊号,1998?
* 「環境保全型経済への転換に向けて」,『ECO-FOURM』(統計研究会) 17巻4号,1999年,pp. 1-14
* 「「環境再生」と川崎研究の課題 —若干の覚え書きとして—」,『環境破壊から環境再生の世紀へ —かわさき環境プロジェクト21(KEP21)研究経過報告書』,2000年3月,pp. 31-36
* 「東アジアの経済発展と環境問題 —日本の役割と課題—」,『21世紀の開発戦略研究委員会 —途上国における持続的発展に関する日本の貢献のありかた研究— 報告書』,(財)地球産業文化研究所,2000年6月,pp. 36-41
* 「アメニティ保全と経済思想 —若干の覚え書き—」,環境経済・政策学会編 『アメニティと歴史・自然遺産』,東洋経済新報社,2000年9月,pp. 60-75
* 「環境経済学と環境社会学」,飯島伸子・鳥越皓之・長谷川公一・舩橋晴俊編 『講座 環境社会学 第1巻: 環境社会学の視点』 第7章,有斐閣,2001年1月
* 「「環境再生」のための総合的な政策研究をめざして」,『環境と公害』(岩波書店) 31巻1号,2001年7月,pp .2-6
* 「廃棄物をめぐる責任と費用負担」,『環境と公害』(岩波書店) 31巻2号,2001年10月,pp. 16-22
* 「環境再生の理念と課題」,『環境と公害』(岩波書店) 32巻1号,2002年7月,pp. 30-35
* 「環境問題への社会的費用論アプローチ」,佐和隆光・植田和弘編 『環境の経済理論』(岩波講座 環境経済・政策学 第1巻),2002年9月,pp. 65-94
* 「環境再生の課題と展望 —これからの政策提言に向けて—」,永井進・寺西俊一・除本理史編著 『環境再生』,有斐閣,2002年9月,pp. 321-337
* 「環境から軍事を問う」,『環境と公害』(岩波書店) 32巻4号,2003年4月,pp. 2-3
* 「サスティナブル・エコノミーをどう実現するか —新しい環境経済政策を求めて—」,寺西俊一編 『新しい環境経済政策』,東洋経済新報社,2003年11月,pp. 1-15
* 「地球温暖化防止『京都議定書』発効 —国内対策強化はまったなし—」,『病体生理』(病体生理研究所) 39巻3号,2005年12月
* 「アジア環境協力」の時代をどう切り拓くか」,寺西俊一・大島堅一・井上真編著 『地球環境保全への途 —アジアからのメッセージ—』終章,有斐閣選書,2006年4月